2020年08月13日

紛らわしい!!

ある日のメールの受信トレイ。

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紛らわしいし、鬱陶しい!!

本当に迷惑メール、やめて欲しい。













ラベル:Amazon 迷惑メール
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2020年07月23日

【動画】スマホのボタンがへこんだと思ったら、太ってた!

 スマホのボタンがへこんでる!と思ったら。火を噴かないかドキドキしながら対処しました。






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2020年07月18日

北極の海氷 この時期の最小面積更新中

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出典:Arctic Data archive System

 先日、シベリアで北極圏で観測史上最高の気温38度を記録するなど、北極の温暖化の進行が著しい中、海氷面積の縮小も進んでいます、

 この時期の面積としては観測史上最小を記録中です。
これまでで最も小さかった昨年より9%小さく、1980年代の平均からは33%も小さくなっています。

 海氷面積が小さくなると、熱を吸収しやすい海の面積が広くなり、温暖化を進める可能性があります。この後の天候にもよりますが、心配な状態です。







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2020年07月12日

【動画】名古屋城(天守閣閉館中)2015年撮影

HDDを整理していて2015年に撮影していた名古屋城の様子があったのでUPしました。
天守閣は2018年5月から閉館中ですので、天守の上からの景色等は今は見られません。
「加藤肥後守 内小代下総」などの石垣の刻名、刻印もあります。





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2020年06月21日

【動画】めざせ冷暖房費大幅カットA 〜風と影と水を制す者が暑さに勝つ!〜 公開

新型コロナウイルスの影響で在宅時間が長くなり、光熱費がかさみがちで、さらに換気の重要性が高まる中、「めざせ冷暖房費大幅カット」の2回目として、冷房をできるだけ使わず、涼しく過ごす方法をお届けします。

項目
・風通しの良い窓の開け方
・緑の影で涼しく
・日射は外で防ぐ
・蒸発冷却効果で涼しく
・夏は仕事着も軽装に
・大量の水で冷たさ長持ち
・携帯ミストで涼しく
・強力!濡れTシャツ作戦





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2020年05月09日

超有名人が3人も500人程度の死亡者の中に入るはずがない

 外交評論家の岡本行夫さんが新型コロナウイルスに感染し亡くなりました。ご冥福をお祈り致します。

岡本行夫さん死去 新型コロナ感染、74歳 元首相補佐官、外交評論家(毎日新聞)
https://mainichi.jp/articles/20200507/k00/00m/040/244000c

 志村けんさん、岡江久美子さんに続き、超有名人がこれで3人も亡くなったことになります。
一応日本での死亡者は、クルーズ船での犠牲者を除くと5月8日現在で550人程度となっています。

 どう考えても500人余りの中に超有名人が3人も入るというのは不自然です。分母となる実際の死亡者数はもっと多いと考えるのが自然でしょう。

 日本においてPCR検査の数を絞ってきたことは知られていますし、慶応大学病院で行った一般の患者に対するPCR検査で6%が陽性だったことなどを考えると、実際の感染者は統計より遙かに多いと考えた方が良いでしょう。

 ただ、地域による差が大きいはずですから、週刊誌の記事のように単純に人口に6%を掛けるのは適当ではないと思います。例えば1%を掛けて120万人程度が現実的な感染者数ではないかと思います。

 そして、致死率も色々な推計がありますが、比較的妥当と思われる0.5%として6000人余り。
統計上の数字の10倍程度というのが現実の死亡者数ではないでしょうか。分母がその位になれば、それでも多い気もしますが、超有名人が3人含まれていてもあり得るかもしれないと思えます。

 ただ、実際にその程度の犠牲者が出ていたとしても、毎月人口が2万5000人程度ずつ減っている日本においては、月に数千人亡くなる方が増えてもはっきりとした傾向としては現れないでしょうし、新型コロナ対策により、通常の季節性インフルエンザによる、直接、間接による死亡者が例年の1万人程度から大幅に減っているようですから、全体としての統計上の異常な数字は、日本においてはほとんど分からないのではないかと思います。

 だからといって、警戒をもっと緩めて良いと言っているのではありません。かなり警戒していても、感染力が非常に強いので国民の1%程度は感染してしまったのではないかと言っているのです。そして、もし警戒を緩めてアメリカ、イギリス、イタリアのような感染爆発が起きてしまうと、医療崩壊に至り、救える命が救えなくなりますから、致死率も急上昇するでしょう。

 とは言え、外出を抑えたままでは、今の日本のまったく不十分な支援策の元では、経済的理由から自殺する方が、大幅に増えてしまいますから、感染防止をしっかりしながら、徐々に経済活動を活発化していく必要があると思います。

 このウイルスとは長い戦いになりそうですが、みなさん、頑張っていきましょう。


2020/06/13追記
 日経新聞に、緊急事態宣言の特定警戒地域における、4月の死亡者数の平均との差が掲載されており、11都府県を合計すると5758人超過していました。新型コロナウイルスによる本当の死者数は6000人程度という私の予想はそう外れたものではない感じです。
 季節性インフルエンザによる死者が少なかったため、新型コロナウイルスによる死者の増加は統計上目立たないのではないかと思っていましたが、医療機関が新型コロナ対策を行ったことにより、通常の病気の患者が適切なタイミングで処置を受けられなかったり、感染を恐れて自ら受診や入院を避けた影響が出た面もあったようです。







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2020年04月21日

【動画】めざせ冷暖房費大幅カット@ 〜無理なく使用を減らす・使うならどんな暖房機器か〜 公開

 言葉使いはやさしく、内容は深くお話しすることを目指したシリーズ「otomiさんの環境のお話」。
 今回から地球温暖化、気候変動の進行を少しでも抑えるために、具体的にどうすればいいのか考えます。

 まずは、新型コロナウイルスの影響で在宅時間が長くなり、光熱費がかさみがちなこともあり、「めざせ冷暖房費大幅カット」の1回目をお届けします。




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2020年02月08日

もう手遅れですが少しでも被害を抑えないと

 日本も異常暖冬が続いていて、名古屋ではまだ平年値が12/20の初雪が、2月になってもまだ観測されていません。
 ここ数日冬らしい寒さが少しだけ感じられましたが、また来週からは春のような日が続く予報になっています。

 そして夏の南極では、観測史上最高の18.3度を記録したとか。オーストラリアで、焼失面積が日本の国土の3分の1にも迫っている大規模火災といい、気候変動の影響を感じる現象が続いています。

日本経済新聞
「南極で過去最高気温観測か 18.3度、アルゼンチン基地 」
https://www.nikkei.com/article/DGXMZO55420360Y0A200C2000000/


 そして永久凍土の融解がもたらす気候変動への影響が従来の予想より大きいことがわかってきたとのことです。

ナショナル ジオグラフィック
「永久凍土の「急速融解」、温暖化への影響は従来説の倍も、研究」
https://natgeo.nikkeibp.co.jp/atcl/news/20/020700084/?P=1


 「IPCCが2014年に発表した第5次評価報告書では、永久凍土からの温室効果ガスの放出はまったく考慮されていなかった。」
 「IPCCが2018年に発表した特別報告書では、」「永久凍土の緩やかな融解を見積もっていて、急速融解についてはまったく考慮されていない。」

 私が「気候変動ってヤバイの?B 〜デイ・アフター・トゥモローは現実になるか〜 otomiさんの環境のお話3」で、産業革命以降の温度上昇を1.5度や2度までに抑えるにはもう手遅れで、重大な被害を免れることはできず、あとはどれだけ被害を抑えるかだとお話した根拠の一つがこれです。

 今議論の前提となっている予想には、この永久凍土の融解の影響や氷床の急速な融解の影響などが、まったく、またはわずかしか考慮されていないからです。

 さらに、シベリア、アラスカ、カリフォルニア、アマゾン、そしてオーストラリアと続きいている火災は、CO2を吸収、固定してくれる森林を焼いて放出されていますし、特に寒冷地での火災は、上記の記事にもあるように永久凍土に閉じ込められていた炭素の放出にもつながっているわけで、状況はより悪化していると考えられます。
 
UN Environment Emissions Gap Report.jpg
出典:UN Environment Emissions Gap Report2019

 この図のように温室効果ガスの削減カーブを2.0度、ましてや1.5度の中に収めるなんて絶望的な状況です。
 もう間に合うタイミングを10年も過ぎているのに科学者たちがいまだに、「できれば1.5度までに、悪くても2.0度までに」と言い続けているのは、それ以上になると悲劇的な状況になるからですが、それがまるでまだ間に合うかのような安心感を与えてしまっているのではないかと、私は思います。

 だからといって一つしかない地球を諦めるわけにはいかないので、正直に「今の温室効果ガスの増加速度や国際的な状況を見ると、もう1.5度や2.0度に抑えるのは難しく、かなりの被害が出ることは避けられないが、少しでも被害を抑えるため、全力で温室効果ガスの削減努力をしなければならない」と伝えてはどうかと思います。






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2019年11月17日

島根県出雲市での講演 ありがとうございました。

 今日は、島根県出雲市で市民対象の講演をしました。

 第一部として、出雲西高校インターアクトクラブの皆さんが、海岸清掃や、海岸各所でのマイクロプラスチックの調査、川に蛍を甦らせる活動などの報告がありました。

 海岸が日常的に清掃されているかどうかで、検出されるマイクロプラスチックの数に顕著な差があることがわかり、それが報道されることで、これまでされていなかった地域での海岸清掃活動につながるなど、クラブの活動が、実際に社会の改善に繋がっていました。

 また、幅広く、継続的に活動が行われていて、素晴らしいと思いました。

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 第二部の私の講演は、「お得で豊かなエコライフ」〜環境にもお財布にも優しく暮らしませんか〜と題したもので、ただ我慢するのではなく、より豊かな生活をしながら、環境への負荷を減らしていく方法を、暖房、エコドライブ、温水洗浄便座、マイバッグなどについてお話ししました。

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 会場はほぼ満席で、何度もうなずいたり、メモを取ったりしながら、熱心にお聞き下さいました。
また、質疑応答でも、会場によってはほとんど出ないこともありますが、こちらでは、色々な方から次々と質問が上がり、関心の高さを感じました。

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 お越し下さった皆様、主催、後援して下さった皆様、ありがとうございました。
少しでも多くの方の行動にお役に立てると幸いです。







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2019年10月14日

IMFが高い炭素税を課し所得税等を下げる政策を導入すべきとの見解書を発表

 IMF、国際通貨基金は、地球の気温上昇を2度未満に抑えるために、2030年までに、CO2 1トンあたり75ドル(約8100円)の炭素税を各国政府が導入するべきとする見解書を公表しました。

IMF:気候変動を抑制する財政政策
https://www.imf.org/ja/News/Articles/2019/10/09/blog-fiscal-policies-to-curb-climate-change

 ただし、単に増税しろということではなく、その分、所得税などを減税する政策も可能であろうとしています。

 これは大切なニュースだと思いますが、相変わらず、こういう内容は日本のメディアではほとんど取り上げられません。
検索して出てくる限り、時事通信が短く配信した程度のようです。

 ロイター通信ガーディアンワシントンポスト、などの世界の主要メディアではしっかり伝えられているのとは対照的です。

 私も消費税を廃止し、それと同額の歳入が得られるよう地球温暖化対策税を増税(+後述の放射性廃棄物保有税の導入)し、一般財源化すべきというのが持論ですから、賛成です。

 税金というのは、心理的には、罰金や、本当は負担したくない経費として働きます。つまり、所得税は、働いて給料をもらった罰、消費税は、物やサービスを消費した罰を与えられたと感じるわけで、働く意欲や、消費する意欲をそぐ働きをするわけです。

 私は、経済的にマイナスに働くこれらの税よりは、社会を改善する方向に働かせる税のかけ方をすべきで、今、人類が置かれている状況を考えると、最もふさわしいのが炭素税の導入、日本でいえば、すでにある地球温暖化対策税の増税であろうと考えます。

 IMFは、この額の炭素税の導入で、電気代が平均45%、ガソリン代が平均14%値上がりするだろうとしていますが、所得税や消費税の減税とセットであれば、十分受け入れられるだろうと思います。

 私は、さらに、CO2は出さなくても放射性廃棄物を出す原子力発電も抑制するため、放射性廃棄物保有税も、放射能レベルに応じる形で導入すれば、より効果的に再生可能エネルギーへの切り替えが進むと思います。





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